教職・一般・専門教養

教育原理 編集部が選ぶ重要ベスト3+α

編集部が選ぶ重要ベスト3 + α

No.1 学習指導要領
No.2 特別支援教育(関連法含む)
No.3 生徒指導
人権教育(実施問題のみ掲載)
教授─ 学習理論(実施問題のみ掲載)

 

No.1 学習指導要領

学習指導要領が最頻出

教育原理では、学習指導要領に関する問題は最頻出。2017年夏の試験では現行の指導要領(平成20年・21年版)から出題されるのか、それとも新指導要領(平成29年版の小学校及び中学校)から出題されるのかが注目されたが、結果的に新指導要領を出題したのは、千葉県(千葉市も含む)、大阪府(豊能地区・大阪市・堺市も含む)、沖縄県と3自治体のみ。多くの自治体は現行の指導要領から出題した。

 

2018年夏は新学習指導要領が出る!

しかし、2018年夏にはこれが逆転し、圧倒的に新指導要領から出題されるはずだ(特に「総則」)。2018年4月から、小学校と中学校で新指導要領に基づく新しい教育課程が「移行措置」(先行実施)として始まるからだ。
なお、新指導要領については、中央教育審議会の答申「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について」(2016年12月)からの出題もよく見られた。この答申は今後も多くの自治体で出題されると予想される。
なお、2018年3月には高等学校の新学習指導要領が告示される予定。校種に関わらず、主な改訂ポイントは理解しておく必要がある。
また、過去の改訂の歴史(変遷)もよく出るので押さえておきたい。

新指導要領のチェックポイント

□改訂スケジュール
□中教審答申(2016年12月)
□小・中の新指導要領「総則」
□高校の新指導要領(2018年3月告示予定)
□改訂ポイント

 

No.2 特別支援教育(関連法含む)

特別支援教育の資料をチェック

特別支援教育の枠組み(インクルーシブ教育システム等)や対象となる児童生徒、関連する法規・資料からの出題がメイン。近年、障害のある児童生徒の就学先の決定に関するものや、発達障害に関する出題もよく見られる。
読んでおきたい資料はまず、文部科学省「特別支援教育の推進について(通知)」(2007年4月)。これは2007年4月1日から特別支援教育がスタートするにあたり、特別支援教育の理念や基本的な考え方をまとめたものだ。
また、中央教育審議会報告「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進」(2012年7月)も試験問題の出典としてよく使われている。ボリュームがある資料なので、「共生社会」「合理的配慮」などのキーワードに注目しながら、読むとよい。特別支援教育コーディネーターの役割や交流教育、インテグレーション(統合教育)といった用語の意味もつかんでおきたい。

 

発達障害の出題も多い

「発達障害を含む障害のある幼児児童生徒に対する教育支援体制整備ガイドライン」(2017年3月)も、ぜひ読んでおきたい。これは発達障害のある子供たちの支援に関して、文部科学省が13年ぶりに改訂した資料。特別支援教育に関する近年の動向から、学級担任として必要な事項などをまとめている。

 

毎年定番の領域

関連法規は、基本的なものとしては特別支援学校の目的(学校教育法第72条)、特別の教育課程による指導・通級指導(学校教育法施行規則第130条・131条・138条・140条・141条)などについて、理解しておきたい。
また、比較的新しい法規としては「発達障害者支援法」(2016年6月改正)の第2条(定義)、第2条の2(基本理念)、第8条(教育)等、「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」(2016年4月施行)の第1条(目的)、第2条(定義)に関する出題が目に付いたので、引き続き対策が必要だ。

このつづきは

本誌『教員養成セミナー2018年2月号』をご覧ください!

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