教職・一般・専門教養

「プラス1割」をもぎ取る筆記試験対策の“特効薬”を知ろう!

苦しい時こそ欲しいのが“特効薬”。どんな勉強をすれば、「プラス1割」の得点をもぎ取ることができるのでしょうか。本誌おなじみ「ジーニー永井」こと永井大樹先生に、直前期の効果的な学習法について解説いただきます。

永井 大樹(ながい ひろき)先生
東京大学大学院教育学研究科博士課程満期退学・教員採用試験の合格請負人として、全国の大学で講演やプログラムの開発に携わる。現在、淑徳大学総合福祉学部教育福祉学科専任講師。

 

特効薬1
「過去問」で学習の仕上げを行う

本誌2017年2月号の特集でも紹介したように、教員採用試験対策は「過去問分析」を通じて、受験自治体の出題傾向を押さえることからスタートします。そして、最終の仕上げ段階においても、やはり過去問を活用することが大切。具体的なやり方としては、次の2つをお勧めします。

 

POINT1 出題者の意図を確認しながら解く


過去問分析がある程度進んでいる人は、その自治体の出題の特徴をある程度つかめているはずです。正誤判定問題ならば、設問内の誤りの作り方に着目します。具体的に「学校は〜」→「設置者は〜」といった具合に、実施主体を入れ替えて誤りを作る自治体もあれば、「学校図書館」→「公立図書館」といった具合に、細かな文言を変えて誤りを作る自治体もあります。
学習の仕上げの段階として過去問を解く際には、そうした問題の作り方、すなわち“出題者の意図”をよく意識しながらやってみてください。試験本番で、よく分からない問題が出た場合でも、その法則性を理解していれば、高い確率で正解を出すことができます。

 

POINT2 他自治体の過去問を解く

教職・一般教養とも、過去5年分の過去問を解いたとしても、すべての分野・領域がカバーされるわけではありません。どうしても、抜けが出てきます。その部分を埋め合わせるためにやってほしいのが、他自治体の過去問です。その際は、問題タイプの似た自治体を選ぶことが大切です。
お勧めしたいのは、下に示した2冊の過去問集。解説が詳しく、見やすく、内容も正確なので、答え合わせの際の学習能率が違います。自治体別の出題形式、頻出領域なども記載されているので、類似自治体を探す上でも便利です。

時事通信出版局 編 各1,900円+税

このつづきは、

本誌『教員養成セミナー2017年7月号』をご覧ください!

←画像をクリック

教育データ対策 これ一冊でいっき解決! 3ステップ過去問分析の進め方 教員養成セミナーのご紹介 教セミLine@ 教員採用試験対策サイトへ

最新号のご紹介