教職・一般・専門教養

新指導要領が告示! 教採受験生は何をすべきか

2017年3月、新しい学習指導要領が告示されました。これを受けて、教員採用試験の受験生は、どのような対策をすべきなのでしょうか。2016年12月に出された中央教育審議会の答申も含め、今夏試験への対策法を解説していきます。

筆記試験対策 その1
まずは受験自治体の過去問をチェック!

教員採用試験の場合、筆記試験の問題文は、どの自治体も概ね3月頃には完成しています。そう考えると、3月下旬に告示された新指導要領が出題される可能性は、極めて低いとの見方もできるでしょう。

しかし、各自治体の過去問を見ると、3月末に出された答申・資料から出題されたケースが少なくありません。例えば、2015年3月27日に学習指導要領の一部改正が告示され、「特別の教科 道徳」が加わりましたが、2015年夏の試験(教職教養)では、計15の自治体が、学習指導要領の「特別の教科 道徳」に関わる記述から出題をしています。

試験の作成が3月までに終わっているはずなのに、3月末の告示から出題されたのは、なぜなのでしょうか。それは、告示が出された後、問題の一部差し替えを行ったからです。背景には、受験生が最新の教育時事に精通しているかどうかを見たいという、各自治体の思惑があります。

とはいえ、すべての自治体が問題の「差し替え」を行うわけではありません。まずは、自分が受験する自治体の過去問を5年分ほどチェックし、3月頃の答申・資料から出題したことがあるかどうかを確認してみてください。もし、出題されているようならば、新指導要領対策に万全を期す必要があります。出題していないようならば、対策は現行指導要領を中心に進めるようにしましょう。

一方で、新指導要領の基となった中央教育審議会の答申「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について 」については、出されたのが2016年12月とあって、どの自治体でも出題してくる可能性があります。本誌2017年3月号・4月号で「緊急企画」として解説記事を掲載しましたので、しっかりと読んでおいてください。

なお、今回告示されたのは、小学校と中学校の学習指導要領です。高等学校は2018年2月頃、特別支援学校は2017年4月末頃に、それぞれ告示される予定となっています。

■2015年3月の学習指導要領一部改正について、同年夏の筆記試験(教職教養)で出題した自治体

北海道/福島県/千葉県・千葉市/東京都/福井県/岐阜県/大阪府等/兵庫県/神戸市/奈良県/香川県/高知県/福岡県等/大分県/宮崎県

■2008年3月告示の改訂学習指導要領について、同年夏の筆記試験(教職教養)で出題した自治体

秋田県/福島県/茨城県/千葉県(千葉市)/富山県/長野県/大阪府(大阪市・堺市)/福岡県(福岡市・北九州市)/高知県/長崎県/大分県/宮崎県

 

この続きは、

本誌『教員養成セミナー2017年6月号』をご覧ください!

←画像をクリック

教育データ対策 これ一冊でいっき解決! 3ステップ過去問分析の進め方 教員養成セミナーのご紹介 教セミLine@ 教員採用試験対策サイトへ

最新号のご案内